大量の教育関連データから規則性を見いだし、限られた予算や時間をどう配分するのが効果的かを示す――こうした「教育経済学」の考え方の重要性を中室牧子・慶応大教授は説いています。様々なデータの分析結果は思い込みと異なることがあり、認識を改めるきっかけになると言います。28日朝刊で。(隆) pic.twitter.com/QMD9VWWnXR
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) December 27, 2025
ＡＩ技術が急速に発展し、社会変革が一層進むことが見込まれる中で「知的財産」をめぐる戦略はどうあるべきなのか。知的財産高等裁判所の所長などを歴任した髙部眞規子弁護士は「今こそ知財を生かした技術革新を進め、企業が稼ぐ力を高めていく時です」と語ります。14日朝刊「あすへの考」で。（隆） pic.twitter.com/K2jBgahcVV
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) December 13, 2025
走ることはスポーツの基本。それをルールで禁止しているのが、５人制サッカーのフットサルに似たウォーキングフットボールです。「走る」を「歩く」に替えたことで誰もが楽しめる競技になっています。その魅力と可能性を普及に努めてきた松田薫二さん(66)に聞きました。７日朝刊「あすへの考」で。(隆) pic.twitter.com/QZz0v4YC1K
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) December 6, 2025
自分の人生はこれで良かったのか。人は死んだらどうなるのか。大切な人を失った世界にどう耐えていくか――。死生学研究の第一人者である東大名誉教授の島薗進さん(76)は、宗教離れが進む中、「死生観」は一人一人が自分で探る時代になってきたと指摘します。詳しくは30日朝刊「あすへの考」で。(隆) pic.twitter.com/POEhAzQVyF
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) November 29, 2025
アニマルウェルフェア(動物福祉)という言葉があります。家畜などの飼育環境を整え、命を絶つ時には苦痛をできるだけ減らすという考え方です。この課題に取り組む成城大の打越綾子教授は「人の暮らしが動物の命と引き換えに成り立っていることに自覚的でありたい」と語ります。詳しくは9日朝刊で。(隆) pic.twitter.com/fnXSu5FfSn
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) November 8, 2025
高等教育の無償化や教員の働き方改革など教育に関する課題は山積しています。誰もが一家言を持ち、議論百出ですが、教育への投資と効果を分析する「教育経済学」は様々な課題を考えるための枠組みや判断材料を示してくれます。その意義や可能性を神戸大の佐野晋平教授に聞きました。２日朝刊で。(隆) pic.twitter.com/TcEpMZeRld
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) November 1, 2025
「社会保障なんて信用ならない」「若者が損をしている」「負担が重すぎ」「経済のお荷物だ」――こう思っている方こそお読みください。「社会保障は成長戦略であり、資本主義社会を生きる上で必須だ」が持論の権丈善一・慶応大学教授が、切れ味よく語ります。詳しくは26日朝刊「あすへの考」で。（律） pic.twitter.com/MVTlrgXnpz
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) October 25, 2025
海外で承認された医薬品が日本で使えない「ドラッグロス」が深刻化しています。かつて米国に次ぐ創薬国だった日本の地盤沈下も課題です。必要な薬を患者に届けるには何が重要なのか。薬の承認審査などを担う医薬品医療機器総合機構(PMDA)の藤原康弘理事長に聞きました。12日朝刊「あすへの考」で。(隆) pic.twitter.com/ICtBh4jY97
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) October 11, 2025
東京農業大の勝亦陽一教授が小学生男子の野球全国大会に出場した選手の生まれ月を調べると1～3月の早生まれの比率は最も低かった。プロの選手でも傾向は同じでしたが、生まれ月グループごとにタイトル獲得選手の比率を調べると何と早生まれ組が最も高かった。これから何が言えるのか。5日朝刊で。(隆) pic.twitter.com/dE766syE8g
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) October 4, 2025
日系ペルー人３世として両親の「デカセギ」で８歳のころに来日した小波津ホセさん(41)。苦労して日本語を覚え、日本の国立大で博士号を取得しました。現在は中南米にルーツを持つ子どもたちを支援する団体の理事長を務めています。「共生社会」実現のカギを聞きました。14日朝刊「あすへの考」で。(隆) pic.twitter.com/DnjXX2qeaS
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) September 13, 2025
人口３万人余りの町に年間80万人以上が利用する場所があります。岩手県紫波町のJR紫波中央駅前に広がる「オガールエリア」です。ここは公民連携の手法で生まれました。事業を主導した地元出身の会社経営者で「地方こそとがれ」と説く岡崎正信さん(52)に話を聞きました。７日朝刊「あすへの考」で。(隆) pic.twitter.com/g12bOW9xGS
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) September 6, 2025
６年前に焼けた世界文化遺産・首里城（那覇市）の正殿が来秋復元されます。その技術検討委員長を務める歴史家高良倉吉氏は「首里城は海洋大国だった琉球王国の象徴」とし、王国が唱えた「万国津梁」に沖縄の未来を探る鍵があるという趣旨の発言をしています。詳細は２４日朝刊「あすへの考」で。（鶴） pic.twitter.com/F5hoFBZcAD
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) August 23, 2025
コメの高値や品薄が続いていますが、農業経済学者で宇都宮大助教の小川真如さん(38)は「問題の本質はコメそのものではなく、田んぼが余っている状態、いわば『田んぼ余り』です」と言います。どういうことなのか、話を聞きました。詳しくは10日朝刊「あすへの考」で。(隆) pic.twitter.com/a8zqedWGPb
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) August 9, 2025
「あなたにとって食べ物とはなんですか？」。そんな問いを続ける人がいます。近現代の「メシ」をテーマに研究する歴史地理学者の湯澤規子・法政大教授(51)です。「食について語り合うことが互いをもっとわかり合える近道になる」と説く湯澤さんに話を聞きました。３日朝刊「あすへの考」で。(隆) pic.twitter.com/hgCYKFnZwj
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) August 2, 2025
520人が死亡した1985年8月12日の日航ジャンボ機墜落事故から40年。小学3年の次男を亡くした美谷島邦子さんは遺族らで結成した「8.12連絡会」の事務局長として「安全に終わりはない。皆で築き上げていくもの」と活動を続けてきました。その言葉に改めて耳を傾けました。27日朝刊「あすへの考」で。(隆) pic.twitter.com/nKyEvG3me7
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) July 26, 2025
トランプ関税をめぐり、経済学者の岩井克人氏は「米国は基軸通貨国であることで大もうけしている」と指摘し、目下の関税戦争はそれを無視した愚策であり、世界にとっては大厄災と憂えています。その上で「トランプ２・０」の反近代主義を危惧しています。詳細は20日朝刊の「あすへの考」で。（鶴） pic.twitter.com/RXkYNtiGr9
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) July 19, 2025
長時間労働の是正など段階的に進められてきた「働き方改革」が見直しの時期を迎えています。テレワークやギグワークなど働き方の選択肢は一段と広がりました。新たな時代にふさわしい制度はどうあるべきか。労働経済学が専門の黒田祥子・早稲田大教授に聞きました。６日朝刊「あすへの考」で。（隆） pic.twitter.com/KeMRekQ3zs
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) July 5, 2025
「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングは難民支援活動を長年続けています。会長兼社長の柳井正さん(76)は「社会全体にとってプラスになる活動をするのが企業の使命。事業と社会貢献が車の両輪のようになっていかないとこれからの企業は成長できないんじゃないか」と言います。29日朝刊で。(隆) pic.twitter.com/TIp3yS9j3F
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) June 28, 2025
子どもの自殺が増えています。大人はどうしたら良いのか。自身も困難な子ども時代を過ごしたという児童精神科医の山口有紗さんは、子どもたちが安心して色々な人とつながり、「自分の声を真剣に聴こうとしている人がいる」と感じられる社会にする必要があると説きます。22日朝刊「あすへの考」で。(隆) pic.twitter.com/MIXTgugaX8
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) June 21, 2025
石破政権は「令和の日本列島改造」と銘打ち、地方活性化への取り組みに総力を挙げていますが、人口減少や地方の地盤沈下に歯止めがかかりません。再生策に決め手はないのか。霞が関で「ミスター復興」と呼ばれた岡本全勝・元復興庁事務次官に処方箋を聞きました。８日朝刊「あすへの考」で。(隆) pic.twitter.com/cEkalPezC1
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) June 7, 2025
米国の人類学者デヴィッド・グレーバーは「無駄で何も生み出さない仕事」を「ブルシット・ジョブ」と名付け、その弊害に光を当てました。具体的にはどんな仕事で、日本の状況はどうなのか。グレーバーの著書を邦訳した社会学者の酒井隆史・大阪公立大教授に聞きました。１日朝刊「あすへの考」で。(隆) pic.twitter.com/rWI0i1P5Xy
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) May 31, 2025
「トランプ２・０」を仏歴史人口学者エマニュエル・トッド氏は「革命」と見なしています。戦後秩序だった「米帝国」体制が崩壊の際にある。その現実を、ロシアに敗北しつつあるウクライナ戦争が突きつけた。だからトランプ革命が始まったと述べています。詳細は25日朝刊の「あすへの考」で。（鶴） pic.twitter.com/duTILIP9KU
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) May 24, 2025
アルコールは少量でも健康を損なうとの研究も出てきているようだが、好きなお酒はやめたくない――。そんな人に筑波大准教授の吉本尚さんは「断酒」ならぬ「減酒」を勧めます。「楽しく飲み続けるためにできることはたくさんある」とも。具体的にはどうすればいいのか。11日朝刊「あすへの考」で。(隆) pic.twitter.com/GR9FDu1Aks
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) May 10, 2025
トランプ米大統領の再登場で国際社会は混迷を深めています。東アジアとインド太平洋の安全保障に詳しい英キングスカレッジのアレッシオ・パタラーノ教授は「欧州とアジア太平洋の安保が一体不可分となる中、日本のリーダーシップが地域の安定の要となる」と説きます。13日朝刊「あすへの考」で。(隆) pic.twitter.com/kzOVeNsW9r
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) April 12, 2025
疲弊した地域であっても人が住み続けられるように新しい共助の枠組みを作る――。気鋭の社会起業家、林篤志さん(39)は住民が減っていく地域で行政や民間を巻き込みつつ、住民自らが主体的に関わる「第二の自治システム」の構築を提唱しています。ポイントは何なのか。４日朝刊「あすへの考」で。(隆) pic.twitter.com/TNuxxiohEt
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) May 3, 2025
ぼくたちは、モンゴル人、あるいは遊牧民について、どれほどのことを知っているだろうか。
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) March 29, 2025
相撲でも、馬賊でもなく、たとえば、彼らの心の風景。そして、戦争の時代を境に「満蒙」で何が起きたかを。
当たり前のように感じていたものが違って見える。
30日朝刊「あすへの考」で。(水) pic.twitter.com/PZdbfi9KHu
世界に衝撃を与えた「STAP細胞」騒動から10年が過ぎましたが、今も論文の盗用や研究データの改ざんなどの不正は相次いでいます。研究不正をなくすにはどうすればいいのか。日米の研究環境の違いや最新の研究不正の動向に詳しい市川家國・信州大招待教授に聞きました。９日朝刊「あすへの考」で。(隆) pic.twitter.com/jXNPOARxP6
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) February 8, 2025
偽・誤情報などで社会を不安定化させる「デジタル影響工作」。多くのサイバーミステリー小説を書いてきた一田和樹氏は危機感を強め、情報の真偽の区別がつかなくなる「インフォカプリプス(情報の終焉)」が到来する前に「社会の信用基盤の再構築が不可欠だ」と訴えます。6日朝刊「あすへの考」で。(隆) pic.twitter.com/RJydvuxnoX
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) April 5, 2025
アルペンスキーの花形選手だった皆川賢太郎氏(47)はスポーツ団体の幹部、スキー場の顧問など多彩な顔を持ちます。日本のスキー産業の可能性をどう見ているのか。岩手県の安比高原スキー場で話を聞きました。詳しくは９日朝刊「あすへの考」で。(隆) pic.twitter.com/1UbYx6RuzF
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) March 8, 2025
人生は苦しいことやつらいことが多い。だから生まれてこない方がいい。子供は産むべきではない――。そんな「反出生主義」に共感する声があります。これに対し、早稲田大教授の森岡正博氏は「誕生肯定」の概念を提唱し、生まれたことに心から「イエス」と言うための模索を続けています。2日朝刊で。(隆) pic.twitter.com/moOSsbva2E
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) March 1, 2025
学校でも家庭でもない第三の居場所作りに取り組んできた認定NPO法人「カタリバ」の今村久美・代表理事が大切だと思うのは、親や教員とのタテの関係でも同級生とのヨコの関係でもない「ナナメの関係」。ごく普通の先輩が思春期の高校生には一番のモデルになると言います。2日朝刊「あすへの考」で。(隆) pic.twitter.com/kYe67a1LeC
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) February 1, 2025
日本とロシアは「対立」と「協調」を繰り返して来ました。ウクライナ侵略を受けて日本は対露制裁に加わり、ロシアは中国や北朝鮮との関係を強めています。ロシアが今後の東アジア情勢に与える影響などについて、日露関係史に詳しい岩手大の麻田雅文准教授に聞きました。26日朝刊「あすへの考」で。(隆) pic.twitter.com/NgIOdU5KNg
— 読売新聞 編集委員室 (@y_seniorwriters) January 25, 2025